「Build the Culture.⼈がつくる。⼈でつくる。」というブランドスローガンを掲げ、人々の暮らしや営みを支える力になりたいという想いを持って事業を展開する戸田建設株式会社。2031年に創業150周年を迎えるにあたり、「価値のゲートキーパーとして、協創社会を実現する」ことを目指す中で、さまざまなデータを一気通貫で見られないことに課題を感じていた。そこで部門を超えてデータを収集、一元管理し、データの共通利用や活用を図っている。その試みの第一歩であるデータ収集・管理をするためにICT統轄部で導入されたのが「trocco®」と「COMETA®」(※導入当時はtrocco®の一部としてのデータカタログ機能)だ。取り組みの背景にあった課題やツール導入の効果、今後のデータ活用の展望について、導入を担当したICT統轄部の一色様と業務サイドでデータ活用を進めている建築企画部の山西様にお話を伺った。

データの利活用における課題

戸田建設株式会社では、営業情報や原価・人員配置のデータなど、案件や工事、社員リソースに関する情報がシステムごとに管理されており、一気通貫でデータを閲覧することができなかった。

そのため、複数の情報を実務に応じてグルーピングしたプロジェクトの概念が管理できず、データの活用に手間がかかっていた。

蓄積された過去のデータは精度と粒度が業務やシステムごとに異なっており、さらに、システム間でのデータの定義が一致しておらず、データの共通利用がしにくいことが課題にあった。

導入の背景

こうした課題の解決に取り組もうと思った時に、Snowflake社のイベントをきっかけに知ったのが、データ基盤の総合支援ツールの「TROCCO®」とデータカタログツールの「COMETA®」だ。データウェアハウスとして「Snowflake」も併せて導入を決めた。

「TROCCO®」と「COMETA®」の導入は2つの要素が決め手となったという。

1つは、エンジニア経験がない人でも触れるツールであることだ。データマネジメント基盤の推進をするのは非エンジニアであったため、わかりやすいGUIにより自分たちで扱えるイメージができたという。

そして、サポートの手厚さも「TROCCO®」と「COMETA®」の選定の理由になった。ツールを利用するにあたり、疑問点や解決したいことがあればいつでも聞けるということが安心材料となった。

一色様は、「TROCCO®」と「COMETA®」を併せて活用する中で、データリネージ機能とメタデータ検索ができる点を評価していると語った。

具体的には、「TROCCO®」で作成したデータパイプラインからメタデータを自動で統合できたりカラムリネージの可視化ができたりするおかげでデータの関係性がわかりやすいことが挙げられた。

導入の効果

「TROCCO®」と「COMETA®」、「Snowflake」を導入しデータ連携が進み、データマネジメント基盤上に各システムのデータをそろえられている。今後は、部門横ぐしでデータ活用ができる状態を目指しており共通でデータを利用する部門を増やしていきたいと考えている。

ICT統轄部においては、利用者がより早くデータを見つけられるよう、データカタログの整備が目下進められている。

その際、まずは入力するデータの定義や表記のばらつきを改善することに注力するそうだ。

建築企画部においては、蓄積したデータを可視化したダッシュボードの運用が始まり、データの利活用のための体制が実現しつつある。

将来的には、社内で蓄積されたデータと外部から取得したデータを統合し、分析・利活用ができるような体制も目指している。現段階は、地道だがデータ入力の精度を上げることで、各メンバーのデータマネジメントの意識が上がっていくことを期待している。

また、今後、メンバーから「ダッシュボードを作りたい」などといった積極的な声があった場合には、メンバー自身がチャレンジできるような体制を築いていくことも検討している。

データカタログの利用によりデータ探索のハードルを下げることで、データ活用の文化をつくり、データをもとにしたより高度な意思決定をできるようにしていきたいと山西様は意気込みを語った。

COMETA®への期待

primeNumber社が提供するツール「TROCCO®」と「COMETA®」は、「自分たちで触ることができる」と直感的に信じさせてくれたと一色様は話した。また、この2つのツールを掛け合わせて活用することのメリットもある。同一企業によって提供されることによるプロダクト間の相互連携のしやすさや、カスタマーサクセスによる日頃のサポートは、戸田建設株式会社におけるデータの民主化を後押しするだろうとの期待を寄せた。

戸田建設株式会社

https://www.toda.co.jp/

業種不動産業界
設立1936年7月10日
従業員数4,215人(2023年3月31日現在)
事業内容建築一式工事、土木一式工事等に関する調査、企画、設計、監理、施工その総合的エンジニアリングおよびコンサルティング業務他