当社執行役員CPO・小林 寛和が一般社団法人データサイエンティスト協会主催「一般社団法人データサイエンティスト協会 6thシンポジウム 〜実務者が集うデータサイエンスの最前線〜」に登壇いたしました。

データ前処理工程は、機械学習プロジェクトにおける工数の大半を占めると言われています。分析基盤へのデータ変換・統合されたデータの品質管理・ビジネス活用といったものを支援するサービスのTROCCO®がどのような課題解決に使われるのか。データ統合・前処理サービスTROCCO®を利用して前処理工数を削減した、電通デジタル様の事例をご紹介します。

株式会社電通デジタル ソリューションアーキテクト事業部 データインテグレーショングループ

荘 一樹 氏

大手SIer・事業会社情報システム部にてWeb系システム開発や海外ERP導入プロジェクト等に参画し、SE・プロジェクトリーダーの業務遂行を経て現職。現在は、MA、CRM、DMP等マーケティングソリューション導入においてプロジェクトの推進・コンサルティング支援に従事し、顧客ニーズにあわせたソリューション間連携開発においても活動中。

TROCCO®を導入した背景

昨今データの種類や量が増え続けていますが、散在するデータを毎回集めて前処理をして、やっと分析ができる…分析までの前処理時間に大半の時間を使っているというお話をよく伺います。

荘様(以下敬称略):当社でも、顧客企業の皆さまからマーケティングプラットフォームを構築したいという需要が日々高まっています。それぞれのマーケティングプラットフォームを構築するためには以下のような課題が挙げられます。

  • 数多あるツールを最適な組み合わせで使い分けたい
  • 企業が持っている基幹システムなどのデータソースをマーケティングプラットフォームと連携する必要がある
  • データ連携を素早く行なって、すぐに施策のPDCAを回し始めたい
  • それらを実現するためにはコスト・工数を下げたい
それらの課題解決のためにTROCCO®導入を検討してくださったのでしょうか?

荘:ツール連携を行わなければならない一部の施策で、PDCAを回し始めたいと現場の声があがり、TROCCO®のPoCを検討していました。 しかし、大規模なマーケティングプラットフォームを構築する予算もなく、ツールの良いとこどりを実現しつつ、速やかにデータ連携を実現する手段としてTROCCO®の利用を開始しました。

TROCCO®で解決できた課題

実際どのような取り組みをされているのですか?

荘:現在は、当社の環境を使ってPoCとしてWebログのデータを活用し、AmazonのS3の環境にデータを移して、施策として打てないかと以下のような取り組み始めているところです。

  1. サイトのWebログをGoogleアナリティクス360に格納する
  2. 格納したデータをAWSに移し、時系列予測を行う

格納したデータをAWSに移すという一連の作業を自前で行った場合、Cloud Composerのような機能を使って、Googleアナリティクス360(BigQuery)からデータを転送するジョブを作りAmazon(S3)に送る仕組みが必要でした。さらに、定期的な作業を行う必要があるため、監視などの運用保守を行うと負荷と工数がかかります。

そこでTROCCO®を使って、Googleアナリティクス360のデータをAWS S3に転送し、Amazon Forecastの時系列予測に活用しました。

TROCCO®の導入で、施策実行までのリードタイムを大幅に短縮したマーケティングプラットフォームを構築。それぞれのソリューションの特長を活かしたアーキテクチャ構成を低コストで実現することができました。

Webログの加工済データをAWS S3環境と連携、Amazon Forecastの時系列予測に活用し、サイトトラフィックの予測量に応じたWeb施策の最適化・ ロードバランサーを用いたアクセス分散等の施策・システムの最適化などが可能になりました。

これによって本来必要な開発にかかるコストとサーバー監視等の運用コスト削減を実現しています。

一般社団法人データサイエンティスト協会とは

新しい職種であるデータサイエンティストに必要となるスキル・知識を定義し、育成のカリキュラム作成、評価制度の構築など、高度IT人材の育成と業界の健全な発展への貢献、啓蒙活動を行っています。
また、所属を超えてデータ分析に関わる人材が開かれた環境で交流や議論をし、自由に情報共有や意見発信ができる場を提供しています。
https://www.datascientist.or.jp/

データ分析基盤の構築・運用は
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株式会社電通デジタル

https://www.dentsudigital.co.jp/

業種広告・情報サービス
設立2016年7月1日
従業員数---
事業内容デジタルマーケティングの全ての領域に対する、コンサルティング、開発・実装、運用・実行の提供