データの利活用における課題

データ基盤の総合支援サービス「TROCCO®」を導入し、データ基盤のリニューアルを進め、データ取得から分析のためのデータ整形の時間を短縮し、分析や施策の企画に集中できるようになった株式会社サミーネットワークスだったが、データの民主化には依然として課題があった。

同社では、各サービスに1、2名のデータ担当者がいるが、サービス間の担当者のコミュニケーションは限られていた。そのため、データ管理は属人化を引き起こすリスクがあった。

森様は、密なコミュニケーションができていないことで、担当しているサービスで知らないうちに仕様変更がありデータのログ形式が変更されていて困ったことがあったと振り返る。

他サービスのデータ担当者であっても、ある程度はデータの設定や定義、クエリの見方を説明できる必要があると感じていた。

導入の背景

このような問題を解決するべく、当初、アプリの開発メンバーとGoogle BigQueryのデータをそのまま確認し、連携を図ろうとしていた。しかし、途中で、「COMETA」（※導入当時はTROCCO®の一部としてのデータカタログ機能）を活用することを思いついたという。

「COMETA」でデータカタログを作成し、データリネージを確認、作業をしてもらうほうが理解が早いと気づいたそうだ。

データ基盤の構築に利用していた「TROCCO®」の操作性や機能に懸念がなかったため、データカタログも「TROCCO®」で提供されていたものを利用することを決めた。

導入の効果

データカタログの導入は、当初の想定通り、最初の設定を終え軌道に乗ってからは、スムーズに運用できた。まずはマーケティング部で整備を進め、その後他部署でも使えるよう展開した。

小林様は、「これまではデータカタログは『いざという時にあると便利なもの』と、ある種の保険のようなものと捉えられていたが、日常的な情報共有やデータのサイロ化を防ぐ手段としても有効であるとチーム全体で再認識できているのではないか」とその効果を実感している。

また、「TROCCO®」、「COMETA」の導入を含むデータ基盤のリニューアルとBIツールの全社展開は、2023年に全社総会の場で本部長賞に選ばれ、表彰されたそうだ。

今後の展望

森様は、社の全体の展望として、ユーザー満足度を高めるコンテンツをこれまで以上に展開していきたいと考えていると話した。取り扱うデータの種類も量も増えても、現在と変わらずにデータ分析のアウトプットの質を向上させていく取り組みを行うという。

また、さらに広い範囲で「データの民主化」を進め、社内の現場でどのようなデータが求められているのか、事業を成長させるためにどのようなデータが必要かを把握し、より多くの業務でデータドリブンな意思決定ができる支援をしていきたいと意気込みを語った。